経営コンサルタント「名門コンサルティング」がお贈りする
競合調査の勧め


 

はじめに


 このアドバイスページをご覧になっている経営者の皆様は、競合(皆様の会 社の競争相手企業)の戦闘力や商品やサービスの価格・内容・品質などをきちんと把握していらっしゃるでしょうか。
 把握していらっしゃればOK!ですが、把握しておられないのであれば、 ぜひ以下をご覧頂き、把握に努めて下さい。



競合調査が必要な理由


 古代戦国時代中国の孫子(紀元前5~4世紀頃存命)の兵法に「敵を知り 己を知れば百戦危うからず!」とあるように、戦争では敵をよく知ることが勝 つためにぜひとも必要なことです。
 このことはビジネスにおいても当てはまり、自社のことだけではなく競争相手の能力や手の内をよく知ることが出来れば、ビジネスを自社に優位に進められる可能性が大きく高まります。
  ですから、競争相手(競合企業)の戦闘力や手の内をよく知り、自社の全 力を挙げて主要な競合には対応するようにしましょう。



競合調査の概略


 競合を知るためには、その会社の状況とビジネスの内容をよく調べること が必要です。 業種・事柄別に、競合調査のポイントを以下に述べます。


1. 小売業

 小売業の場合は、当たり前の話しですが、実際にその店舗を訪れて店の内外をチェックしたり、競合が独自の商品を扱っていたらその商品を購入してチェックしたりするのです。
 また同一業種の地域トップ店をベンチマークとして調査し、可能な限りその良いところを自店にも取り入れて、売上の増大を図って下さい。
 これらの競合店舗の調査方法については、船井総研の方が執筆したよい参考書籍も出ています。 アマゾンなどで買えますし、高いものではありませんので、調べて読んでみて下さい。


2. サービス業

 サービス業の場合は、電話で競合の価格やサービス内容をチェックするだけでなく、店舗型サービス業の場合でも派遣型サービス業の場合でも、自社が依頼した人物に実際にそのサービスを受けてもらい、サービス内容やそのレベルを把握すれば競合調査としては完璧です。 あとは、対応策を練るばかりです。
 また、インターネットやチラシ及び電話帳広告・タウン情報紙広告等をチェックするなど、競合の集客方法にも注意を払って下さい。


3. ウェブマーケティング(すべての業種)

 ウェブマーケティングの場合には、自社サイトと競合サイトのターゲットキーワードでの検索順位を確認し、競合サイトのすべてのページを目を通します。
 加えて、フェレットプラスのようなSEO(検索エンジン対策)チェックサイトを用いて、ディレクトリー登録の有無や被リンクの本数と質(これらも検索順位に影響を与えます)、及びドメインエイジ(どれくらい前にドメインを取得したか-検索順位に影響を与えます)も把握しておきましょう。
 このことにより、自社サイトの検索順位を競合に対抗できる位置に上げるためにはどのくらいSEO対策を追加すればよいか、がある程度分かります。
 また、リスティング広告(検索エンジン連動広告)の有無のチェックも行い、もしあればその内容にも注意を払いましょう。


4. 求人(すべての業種)

 よほどまめに多くの求人情報をチェックしていない限り、直接の競合の求人を目にすることは少ないでしょう。 しかし、自社が求人広告を出したときに、給料が安過ぎて求職者が集まらないことを避けるために、また相場よりも高過ぎる給料を払うことを避けるために、自分の業種・職種における求人をチェックし、給与相場と自社の求人に使えるメディアを把握しておきましょう。



最後に


 当社代表三沢はサービス業のビジネスを幾つか展開していますが、そのいずれでも競合調査をしっかりと行って、現時点ではまだ小資本ながらお客様から高い評価を頂いており、集客にも成功しています。
 前述の点からも三沢の経験からも、ビジネスを成功させるためには、繰り返しになりますが、競合をよく知り効果的な対応策を立てることが非常に大切です。 経営者の皆様、ぜひ競合調査を行い、少なくとも直接の競争相手についてはその能力や手の内をしっかりと把握しておきましょう。





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